エネルギー対策(確保)は国家の安全保障や福祉(経済活動)の基本である。戦前80%以上のエネルギーを米国に依存していたが、その禁輸によって開戦やむなしに至った記憶は最早現代人には無いらしい。対策として経済的にペイしない自然エネルギーだけを言うのは、左巻き活動を職業とする人、又は無知な人々(貧乏人)であろう。
現状の技術レベルにおいても、根本的なエネルギー対策はある。即ち原発と水素エネルギーの組み合わせであるが、何故それを右巻きの政治家が言わないのか(選挙が怖いのは理解出来るが)。
原発は技術の向上によって益々安全になることは明らかであるが、それでも心配ならば、離島(無人島)に原発を設置すれば良い。所詮水素を作るためだから都市近郊に作ったり、送電したりする必要はない。離島に作れば補助金等が不要になるので、原発コストは大幅に削減される。
然るに現状の水素供給案は化石燃料に頼っている訳で、それなら化石燃料から熱機関によって直接有効エネルギーを得た方が効率が良い。
経済的な面からも、安全保障面からも、地球環境面からも、原発利用さえ考えれば、解決策は多々生まれてくるものを、それを禁句にして水素社会を叫ぶ最近のマスゴミは政治家以上に理解不能である。
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