インド

学者やエコノミスト達は、今後インドが大発展する、と主張する。発展の意味がＧＤＰのことならば、若年層が多く、外国から資金や技術を導入するので、大きくなるのは当然だが、発展の意味が、社会的安定や平等も含むならば、主張は大いに疑問である。
４０年近く前にアフリカ中央某国で仕事をしていた時、学者やエコノミスト達は、この国は今後急速に発展し、欧米に近づくと主張していた。我々現地で仕事をしている仲間内では、そのように考える人は居なかったように思う。結果はご存じの通り、状況は４０年前と殆ど同じ、ボコハラム事件など見ていると、むしろ悪くなっている様に感じる。
インドも今後どうなるか予想は簡単でないが、格差が拡大し社会が安定化しない、と予想する。中心となるヒンズー教は、格差を認定し、他宗教（主にイスラムと仏教）を攻撃する宗教であり、多神教部分は神道と同じとはいえ、格差を固定することで社会の安定を図る方式で、神道とは逆の方式である。そのケバケバシイ社屋の違いを見れば理解出来るだろう。
中国は確かに経済面では発展したので、今後欧米社会や米国社会の状況に近づく可能性はあるだろう。しかし、日本社会に近づく可能性はない。所詮米国社会なんて出鱈目な社会で日本とは異質である。

食料破局（危機）

地球規模の食糧破局（危機）が訪れると主張する学者は多い。彼らの示すデータは正しいが、食料破局に直結すると云う結論は間違っている。
主張の根拠となるデータは、
１、人口の爆発（毎年約１億人世界人口増加）
２、食料の高度化（肉、魚の増加）
３、技術進歩の低下（品種改良減少、化学肥料効果減少）
４、地球温暖化（砂漠化、熱嵐、寡雨、豪雨）
５、耕作地開発の限界（新大陸、中央アジア、アフリカ）
６、水不足（水位低下、化石水源減少、甚水）
等々上げられる。
それらデータにも拘わらず、私が食料破局が来ないとする理由は、
１、先進国の人口減少（先進国では開発途上国の数倍食料消費、つまり日本人一人の減少は開発途上国の数人増加に相当）
２、開発途上国の食糧高度化（経済発展、女性教育）に伴う人口増加の速度低下
３、食料価格の上下による生産量調整（生産品目の変更、米国等の余剰生産能力、エタノール用途）
４、食料価格の上下による食事内容の調整（肉魚から穀物へ）
５、健康食重視（ベジタリアン）
６、遺伝子操作技術
等、一般に言われている理由もあるが、余り言われない理由として、食料価格の高騰から来る、世情不安、内戦、疫病により人口の自動調整が行われていることである。これが最も大きな理由で、つまり現状の世界システム（格差社会）が改善されない限り食料破局は来ない、と云う悲劇的なことになっている。また毎年増加している世界人口は食料破局が近く来ないないことを示している。
日本の食糧自給率低下も問題になっているが、これも間違った主張が多い。太陽や水が豊富な日本で食糧危機が起きる訳が無い。農業生産性が悪いことや遊休農地が多いことは良く理解された事実である。これは日本農業に十二分な余力があることを示している。つまり食料自給する必要が無いから自給していないに過ぎない。日本が真に考えなければならないことは、国際的信用力（武力）や経済力が劣り、食料の買い負けが発生しないようにすることである。しかしこの点に関しては危惧が有ると言わざるを得ない状況になりつつある。すなわち日本の国力衰退が予想される状況（日本民族の相対的劣化）にあるので、食料自給率の向上を目指す必要があると云うことである。